癌(がん)治療の最新情報

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舌の汚れが癌の原因!?

舌の汚れである「舌苔(ぜったい)」ががんの原因となることが判った。

舌の表面に付着した「舌苔(ぜったい)」からアセトアルデヒドが分泌されるからだ。白い汚れの面積が大きいほど、発生するアセトアルデヒドも多く、発がん性が上がるのだ。
アセトアルデヒドは発がん性物質であることが解明されていることから、舌を清掃することが がんの予防につながると推定された。

アセトアルデヒドは、たばこの煙や排ガスなどにも含まれるだけでなく、アルコールを分解する過程で体内にも発生する 発ガン物質として有名だ。

今後は、舌苔(ぜったい)の発がん性が、食道癌や口腔内のがんの原因となっている因果関係について、その発がん性の大小と、舌苔の清掃による予防効果の検証が岡山大大学院で研究を進められる。

舌苔(ぜったい)の清掃は良いことなのだが、適度な頻度と強度に留めておかないと、擦り過ぎて舌を痛めることが多いので、注意が必要なのだ。

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がん治療薬で死亡リスク増
2011年2月2日 AFP
がん治療薬アバスチン、化学療法との併用で死亡リスク増加 米研究

スイス医薬品大手ロシュ(Roche)のがん治療薬アバスチン(Avastin、一般名ベバシズマブ)と化学療法を併用すると、死亡リスクが増えるとする論文が、1日の米国医師会雑誌(Journal of the American Medical Association、JAMA)に発表された。

 アバスチンは血管の新生を阻害することにより、がんの進行を抑える。ただし研究では下肢および肺の血栓リスクを33%増加させることが示されており、米食品医薬品局(Food and Drug Administration、FDA)は前年12月、「アバスチンは安全ではなく乳がんへの効果もない」との見解を示している。

 米国では、アバスチンは結腸直腸がん、非小細胞肺がん腎細胞がんの治療において、化学療法の併用が承認されている。

 米ニューヨーク(New York)の米ストーニーブルック大学医学部附属病院(Stony Brook University Medical Center)の研究チームは、アバスチンと致死的有害事象(致命的出血など)の関連について、過去に行われた無作為化対照試験における一見矛盾した結果を再検討。さらに、合計で1万217人の進行性固形腫瘍(しゅよう)患者が参加した16の臨床試験の結果をメタ分析した。

 その結果、アバスチンがかかわった致死的有害事象は全体の2.5%あった。

 アバスチンのリスクは、治療方法や併用される薬剤によって異なる。致死的有害事象のリスクは、タキサンまたはプラチナ製剤を投与されている患者では3.5倍に跳ね上がった。しかし、それ以外の薬剤には影響されなかった。腫瘍のタイプや投与量も無関係だった。

 論文は、「治療に関連した死亡の絶対リスクは低いと見られるため、アバスチンの使用については生存率を上げるという側面から考慮されるべきだ」と述べている。
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麻酔医不足のがん治療
2011年1月13日 東京新聞
がんセンター「麻酔医不足など原因」 医療事故で調査結果

麻酔医らが書類送検された県立がんセンター

 県立がんセンター(横浜市旭区)で二〇〇八年に起きた女性患者(47)=同市瀬谷区=の乳がん手術での医療事故で、同センターは事故についての調査をまとめた。

 まとめでは、麻酔医の人員に余裕がない▽医師間の意思疎通が不十分で、手術中の責任の所在があいまい▽異常を知らせる呼吸器の警告音が聞き取れなかった−ことが原因と結論づけた。

 また、元男性執刀医(37)とともに県警に十二日、業務上過失傷害容疑で書類送検された元男性麻酔医(41)が後輩の指導のため手術室を出ていた時間は約二十六分間だったことが判明。

 日本麻酔科学会の指針では、麻酔医は「患者を絶え間なく見続ける」としており、同センターは、「麻酔医は手術中に離席しない」などのマニュアルを策定。さらに、昨年末までに麻酔医を一人増員、機器を更新した。

 女性は簡単な会話や食事ができるまで回復。丸田壱郎院長は「何らかの補償を検討したい」としている。

 同センターを利用する自営業の女性(76)=大和市つきみ野=は「がん治療に絶対安全なんてあり得ない」と理解を示すが、別の患者の男性(69)=横浜市南区=は「ただでさえ、がんに苦しんでいるのに。あってはならない事故だ」と憤った。

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抗がん剤新薬が使えない!
 海外で普通に使われる効果の高い薬が使えない!

そんな状況が日本の医療現場の至る所で起きている。
 海外で市販された薬が自国に入ってくるまでにかかる時間を「ドラッグラグ」と呼ぶ。医薬産業政策研究所の調査によると、二〇〇〇〜○六年に承認された新薬のドラッグラグは約四年。欧米諸国の一年強に比べて極端に長い。「それでも、これはまだ楽観的な数字だ」と、東京大学の小野俊介准教授は指摘する。

日本で承認された薬だけを分析しているためで、日本に入ってこない、より問題の大きい薬は除かれている。その「見えないドラッグラグ」を加えると患者が薬を使えない期間はさらに延びるという。

 ドラッグラグが長いのは、日本での開発は投資効率が悪いためだ。
薬の承認を得るには日本で治験を行い、効果と安全性を示す必要があるが、「日本は体制が不十分。米国の二、三倍のコストがかかる」 「どん
なデータを出せば承認されるのか不明確」と、製薬外資は□をそろえる。
国内企業すら、しばしば海外での冶験を先行させる。

 ドラッグラグのうち二年強は、この治験の着手遅れによるものだ。「開発が二年遅れて始まり、治験に一年半長くかかり、審査でさらに半年遅れる。これが現状だ」と小野准教授は指摘する。待ち切れない患者のために、医師や本人が海外の薬を個人輸入して使うケースも増えている。大学病院の七割以上は医師が輸入した薬を処方した経験がある。もちろん保険はきかない。情報は得にくく、重大な副作用などがあっても責任は医師と患者にかかる。

 こうした状況を受け、厚生労働省も動き出した。有識者会議を設け、ぜひとも必要と判断した薬については企業に働きかけて開発を促している。だがこれまでに必要とされた四十三種のうち、十一種は治験の予定すら立っていない。ドラッグラグの解決には時間がかかりそうだ。
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ペプチドがんワクチンで出血
がん新薬の治験に副作用はつきものですが、副作用が隠蔽されていたとしたら極めて憂慮すべき事件です。がんペプチドワクチンは、免疫療法の一種として、副作用が無く効果が高いとされていた新しい治療法だけに、副作用の隠蔽は非常に残念な新薬開発の後退が危惧されます。

2010年10月15日 日本経済新聞
がんワクチン、患者出血で臨床研究中止 東大医科研

 東京大医科学研究所病院(東京・港)の臨床研究で、がん治療ワクチンを投与した膵臓(すいぞう)がんの患者が消化管出血を起こしたため臨床研究を中止していたことが15日、分かった。同病院がこうした消化管出血の危険性について同じワクチンを提供していた他施設に十分に伝えていなかった可能性があり、厚生労働省は事実関係の確認を進めている。

 がんワクチンはがん免疫療法の一種で、がん細胞に多く存在するペプチド(たんぱく質の断片)を患者に投与し、免疫細胞ががん細胞を集中的に攻撃することを狙う。

 厚労省によると、東大医科研病院では2008年4月に治験審査委員会の承認を受けて臨床研究を開始したが、約半年後に膵臓がんの患者の消化管から大量出血した患者も出たという。ワクチン投与との因果関係は明確でなかったが、同病院は臨床研究を中止した。

 がんワクチンの開発や研究は同病院が中心となり、他施設でも同病院の協力を得て実用化に向けた研究が進んでいた。厚労省によると、薬事法に基づく臨床試験(治験)ではなく、各施設は異なる研究を実施しており、同病院は他施設の2倍量を投与していたという。

 同病院は08年2月に研究者間の報告会で消化管出血の危険性を説明。今年9月には死亡例を含めた学会論文を掲載していたが、厚労省は「異なる臨床研究ならば他施設に報告する義務はないものの、情報が研究者間で十分に伝わっていたか確認したい」としている。

 東大医科研の話
 消化管出血は膵臓がんでは少なからず起こりうることで、注意深く経過を観察していた。出血例については(08年初めに)研究者の間で情報共有していた。積極的に患者に分かりやすい情報を発信し、先端的な臨床研究を進めたい。
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肺がん治療薬の原価販売
2010年5月21日 AFP
英大手スーパーマーケットのアスダ(Asda)は20日、がん治療薬を原価で販売すると発表した。がん治療薬の販売で莫大な利益を上げている同業者に対しても、この例にならうよう呼びかけている。

 がん治療薬は寿命を延ばしてくれる可能性はあるが、国民健康保険制度(NHS)が適用されないケースも多い。原価による販売は、がん患者が治療薬につぎ込むお金を大幅に節約できることを意味する。

 アスダの薬剤師、ジョン・エバンス(John Evans)氏は、「必要な治療薬の費用を捻出(ねんしゅつ)するために貯金を切り崩すがん患者は多く、家を抵当に入れる人までいる。当社はこうした『不公正』を把握して手を打った最初の小売業者であり、同業他社に対してもあとに続くよう呼びかけているところだ」と述べた。

 当面販売されるのは、肺がん治療薬の「イレッサ(Iressa)」。価格は30錠入り1パックが2167.71ポンド(約28万円)だが、一部の大手ドラッグストアでは3250ポンド(約42万円)以上で売られている。今後は、腎臓がん肝臓がん胃がんの薬なども原価で販売していく予定だという。
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外来での抗がん剤治療
抗がん剤治療/大学連携で専門医増やそう

 日進月歩で進む日本のがん治療で、立ち遅れているとされている分野がある。進行がんの患者に、抗がん剤を投与するなどの化学療法を行う専門医の育成だ。数が不足している。
 がん治療は胃や大腸など臓器別に主として外科医が手術を担当し、抗がん剤治療にも対応している。しかし、患者数が増えるとともに二つの領域をこなすのは難しくなっている。
 抗がん剤もさまざまなタイプの新薬が数多く開発されている。個人差はあるものの、延命効果も認められてきたことから、高度な知識を有する専門医が薬剤を扱い、継続的に治療に当たることが求められている。
 文部科学省は全国の大学が連携して専門医を育てる「がんプロフェッショナル養成プラン」を2008年度に始めた。
 東北では、秋田大を中心とする北東北3県と、東北大が中核になる南東北3県の大学がそれぞれ手を組んで共通の養成コースを設けた。複数校が共同で行うことで、この分野のすそ野の拡大を図る。
 高齢化率が高まる中、がん治療の重要性は増すばかりだ。分業が図られ、横断的に診断できる医師を増やすことは、より患者の立場に立った医療が期待できる。着実に進めてもらいたい。
 抗がん剤は再発抑制や転移がんの治療などに使われる。米国では40年前から抗がん剤の外来治療が普及し、専門医が中枢を担っている。
 この分野は、がん薬物療法、または腫瘍(しゅよう)内科と呼ばれる。日本でも注目はされていたが、長年、抗がん剤の効果が疑問視され、使用に慎重だったという事情もあり、進展しなかった。
 東北大、山形大、福島県立医大の養成プランは、大学院博士課程に腫瘍専門医コースのほか、同じように担い手不足の放射線治療と緩和ケアを学ぶコースを設けた。インターネットを活用して共通の講義が受けられる。
 また、修士課程には、がん専門の看護師や薬剤師の養成コースなどを新設した。抗がん剤治療は患者によって、さまざまな副作用を伴う。チーム医療の観点から、それぞれの立場で善処できる人材を育てるという。
 宮城県立がんセンター、山形県立中央病院など各県にある「がん診療連携拠点病院」と提携するのも特徴だ。病院は臨床実習などを引き受けて協力する。
 課題は受講生の確保だ。養成プランは3年目。期待したほど希望者が集まらず、東北大の腫瘍専門医コースでは目標の6割ほどにとどまっている。
 進行がん患者と向き合う仕事は精神的にも決して楽ではなく、二の足を踏んでも不思議ではない。「がんの最新メカニズムなど研究テーマとしての魅力を取り入れながら、若い医師の関心を高めていきたい」(養成プラン責任者の同大教授)と息長く取り組む姿勢を強調する。
 がん患者は「自宅でじっくり治したい」「仕事を続けたい」など切実な思いを抱えている。多種多様な声に耳を傾ける専門医の育成、医療体制の整備が急がれる。

2010年07月21日 河北新報
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抗がん剤過剰投与で死亡
抗がん剤は体に毒だという不都合な真実は、時に忘れられがちですが、不幸な事故が現実を見せ付けます。

がんの過剰投与は死の危険と隣り合わせ、適量投与でも体力低下が不可避だという大前提を捉えねばなりません。

2010年6月8日 朝日新聞
抗がん過剰投与の男性死亡 九大別府先進医療センター

 九州大学病院・別府先進医療センター(大分県別府市)に食道がんの治療で入院していた70代男性にがん剤が過剰投与された医療事故で、同センターは8日、意識不明の重体だった男性が同日死亡したと発表した。同センターは異状死として大分県警別府署に届けた。同署によると、解剖の結果、死因は多臓器不全とわかった。同署は業務上過失致死の疑いもあるとみて調べている。

 同センターによると、男性は県外在住で4月中旬から入院。40代の男性医師が治療を担当し、同月下旬に2種類のがん剤を点滴で投与する治療をした。その際に、いずれも低い濃度で与えるべき抗がん剤を、誤って1.5倍と2.8倍の濃度で与えていた。

 男性は5月14日に腎障害やけいれん発作を伴う意識障害と多臓器不全を併発し、意識不明の重体となっていたが、8日に容体が悪化し、死亡が確認された。
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がんホルモン療法と糖尿病・心疾患
ホルモン療法は前立腺がんの有力な治療法です。

現在では前立腺がんの治療の最新最先端治療は、小線源療法(ブラキセラピー)です。放射線治療の一種ですが、簡単な手術が必要ながら、高い治療効果が得られます。前立腺がんに小線源療法(ブラキセラピー)の施術が可能な医療機関は限られているものの、着実に増えています。

2010年5月4日 HealthDay News
再審査予定の前立腺癌がん)ホルモン治療薬の使用法について専門医が見解


 広く使用されている前立腺がん)のホルモン治療薬であるゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)作動薬が糖尿病および心疾患リスクの増大に関連している可能性があるとして、米国食品医薬品局(FDA)が再審査を実施する予定であることを発表したことを受け、専門家らは、慎重に薬剤の使用を継続するよう助言している。

 該当する薬剤はEligard、Lupron、Viadur(日本での商品名:リュープリン、いずれも一般名:リュープロレリン)、Synarel、 Trelstar、Vantas、、ゾラデックス(同:ゴセレリン)およびいくつかのジェネリック薬で、いずれも前立腺癌の成長を促進するとされるテストステロンの産生を抑制する(注:日本国内未承認薬は英文表記)。腫瘍はいずれ治療抵抗性となるため、これらの薬剤で前立腺癌は治癒しないが、延命効果が得られる。

 米マイアミ大学ミラー医学部泌尿器科長のMark Soloway博士は「男性ホルモンを低下させるのは極めて有効な治療法である」と述べる一方、心疾患および糖尿病のリスク増大はテストステロンの低下によるものであり、ホルモン療法が誰にでも適するわけではないと指摘している。

 米マウントサイナイMount Sinai医科大学(ニューヨーク)臨床泌尿器科教授のNelson Neal Stone博士もこれに同意し、「テストステロンの低下がメタボリックシンドロームを誘発することを示すエビデンスがある」と述べている。同氏はこの薬剤を使用する患者に対して、体重増加のリスクについて忠告するとともに、メタボリックシンドロームのリスク軽減のために炭水化物の摂取を監視し、運動量を増加させる必要があることを説明しているという。

 前立腺の治療では、外科手術や放射線療法を施行した後、前立腺特異抗原(PSA)の血中濃度を観察し、それに基づいてホルモン療法を開始することもあれば、経過観察を続けることもあるという。ホルモン療法を開始するには、PSAのわずかな上昇だけでなく、さらに強い理由が必要であるとSoloway氏は述べている。拡大のみられない前立腺腫瘍にはホルモン療法の必要はなく、進行性の転移癌患者についてはホルモン療法を数カ月間実施し、PSAが低下した時点で治療を中止することを同氏は勧めている。

 Stone氏は、リスクと心疾患リスクのバランスを取ることが最も難しいと述べる一方、患者がそのことを理解すれば、食事や運動に注意する動機付けとなるだろうとの期待を示している。「患者はホルモン療法を中止すべきではないが、心血管疾患および糖尿病のリスク軽減のために生活習慣の改善などあらゆる努力をする必要がある」と同氏は指摘している。
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がん検診の受診率が低い
がんの最善の治療方法は早期発見、早期治療。

やるべきことはがん検診。

多忙を理由に検診を怠るのは愚の骨頂です。
仕事は他の人でも代われますが、がんは代わってくれません。

自分の身は自分で守るしかないのです。
受けましょう。がん検診。

2010年04月13日 キャリアブレイン
がん検診受診率、「なかなかショッキング」

 厚生労働省は4月13日、「がんに関する普及啓発懇談会」(座長=中川恵一・東大医学部附属病院准教授、緩和ケア診療部長)の第5回会合を開いた。この中で、事務局が2008年度に市区町村が実施したがん検診の受診率を説明。それによれば、前年度と比べ「胃がん」は1.6ポイント、「肺がん」は3.8ポイント、「大腸がん」は2.7ポイント、それぞれ低下した。中川座長は「なかなかショッキング。危機感というか、もう土俵際という感じ」と述べ、受診率向上に向けた個別勧奨の重要性を指摘した。

  08年度に市区町村が実施したがん検診の受診率は、「胃がん」が10.2%、「肺がん」が17.8%、「大腸がん」が16.1%、「子宮がん」が 19.4%、「乳がん」が14.7%。前年度に比べて受診率が上がったのは「子宮がん」と「乳がん」で、それぞれ0.6ポイント、0.5ポイントの上昇だった。
 これを踏まえ委員らが、昨年度に実施された「女性特有のがん検診推進事業」の効果に言及。若尾文彦委員(独立行政法人国立がん研究センターがん対策情報センター長補佐)は、無料という以外にも、「今まで区の広報などでお知らせだけしていたのが、自分の名前の書いてある(クーポン)券が届くようになったということでそういう効果があったのではないか」と指摘。塩見知司委員(財団法人日本対がん協会理事・事務局長)も、クーポン券が個別に届くことで、職場などで受診への理解が得やすいなど「受診できる環境が整うということもあると思う」などと述べた。
 中川座長は、07年に閣議決定された「がん対策推進基本計画」で、がん検診の受診率について「5年以内に、50%以上」が目標に掲げられていることを踏まえ、「もう時間がないので、ぜひ厚生労働省からも、自治体に強く、特に個別勧奨は大事だからやれというふうに言ってもらえたらいいのかなという気がする」と述べた。

 このほか、公開シンポジウムも行われ、中川座長が「韓国が、がん検診受診率53%を達成した理由−訪問視察報告−」のテーマで発表。「2年後に50%達成するんだ、がん検診が大事だ、予防医療が大事なんだということを、日本政府にはっきり打ち出していただくことが必要かなという気がしている」と述べた。
 続いて中外製薬の社会責任推進部社会貢献・広報グループの竜沢勲氏が、同社におけるがん啓発の取り組みについて説明。
 また日本医師会の今村聡常任理事は、日医におけるがん検診の取り組みを紹介し、今後の課題として、受診率向上に対応し得る検診実施体制の整備と、そのための財源確保などを挙げたほか、「会員に対して、がん検診の重要性を今まで以上に啓発して、取り組みに参加していただくように働き掛けをしていきたいと思っている」と述べた。
 さらに日本放射線技師会の北村善明会長は、同会におけるがん検診の取り組みをテーマに発表し、「乳腺の検査は、女性技師にしていただきたいというのが受検者の希望」と指摘し、「女性技師をいかに育てていくか、いかに検診の現場に出すかというのが、われわれの活動の一つ」と述べた。
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